計画する建物に対して適切な基礎方式を決定するため、敷地地盤の土の状況が土質試験や標準貫入試験等により調査されています。
※基礎の設計の基本的考え方
基礎は建物の自重（鉛直方向の力）や地震、風等の外力（水平方向の力）を確実に地盤に伝える必要があります。地盤調査の結果から建物に適切な基礎方式が選定されています。
STRUCTURE 構造
永住を支える、強靭なる基礎。
地盤の調査
基礎の構造方法
基礎方式：杭基礎
支持層までの深さ：約25m
※標準貫入試験で調整した地盤（支持層）の地盤面からの深さを表します。
地中深くに支持層がある場合に強固な杭を構築して建物を支える「杭基礎工法」が採用されています。また、現場でコンクリートを流し込んで杭を造成する「場所打ちコンクリート杭」が採用されています。
支持層までの深さ：約25m
※標準貫入試験で調整した地盤（支持層）の地盤面からの深さを表します。
地中深くに支持層がある場合に強固な杭を構築して建物を支える「杭基礎工法」が採用されています。また、現場でコンクリートを流し込んで杭を造成する「場所打ちコンクリート杭」が採用されています。
建物の強度確保。
開口部の補強
開口部（一部柱付き、梁付き等を除く）の四隅の部分は、ひび割れが発生しやすいため、その四隅に補強筋が採用されています。
※柱・梁・スラブとの接合部および構造スリット部は除きます。
※柱・梁・スラブとの接合部および構造スリット部は除きます。
粘り強さをアップする配筋方法
本建物の柱に巻かれている鉄筋は溶接閉鎖型とされ、柱に粘りが持たせれています。
※※柱梁接合部及び間柱を除きます。
※※柱梁接合部及び間柱を除きます。
耐力壁・床スラブをダブル配筋
耐力壁と床スラブの配筋をダブル配筋とすることで、強度が確保されています。
梁貫通孔補強
ダクトなどの配管を梁に通すため、梁に孔をあけることがありますが、その貫通箇所は補強が行われています。通常、貫通する孔径の大きさなどにより補強方法は異なりますが、配筋補強方法を定めた特記仕様等に基づき、確実な施工ができるように配慮されています。
構造スリット
地震時に柱などの主要構造部に過度な力を与えないよう、柱などと壁の縁を切るため、構造スリットが設けられています。構造スリットはコンクリートを流しこむ際、コンクリートの圧力によって曲がってしまうことがあるため、建材メーカーと構造スリットの製品・施工方法などをあらかじめ規定し、精度の高い施工を行えるような取り組みが行われています。
建物の耐久性。
鉄筋コンクリートのかぶり厚
コンクリートはアルカリ性のため、大気中の物質に影響を受けて中性化していきます。この現象が極度に進むとコンクリート内の鉄筋が錆びて膨張し、鉄筋が外側のコンクリートを押し出し、破損の原因となります。その対策として、鉄筋を覆うコンクリートの厚さ（かぶり厚）には、独自の安全基準が用いられています。
※対象部位は、住棟（住宅を含む建物）となります。
※対象部位は、住棟（住宅を含む建物）となります。
水セメント比
水セメント比とは、コンクリートを作る時のセメントに対して加える水の量の比のことをいいます。コンクリートに含まれる水の比率が高いと、乾燥して固まった際の収縮が大きく、ひび割れが起きやすくなります。そのため本物件では、水セメント比＝50％以下（※1）水セメント比＝55％以下（※2）といった基準が設けられ、安全に考慮されています。
※1：対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
※2：場所打ちコンクリート杭
※1：対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
※2：場所打ちコンクリート杭
コンクリート品質
住宅性能表示制度をふまえ、以下の基準とされています。
■スランプ※1
18cm以下（コンクリート強度＜33N/ｍ㎡）、21cm以下（コンクリート強度≧33N/ｍ㎡）
■単位水量
185kg/m³以下（場所打ちコンクリート杭の場合、当該杭は200kg/m³以下）
■空気量
4.5±1.5％
■コンクリートの施工計画
JASS5（日本建築学会標準仕様書：鉄筋コンクリート工事編）に準拠。
※1：これらと同等以上の材料分離抵抗が認められるものにあってはこの限りではありません。
※コンクリート強度が36Nｍ㎡超の場合は、国土交通大臣の認定条件に準拠しています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
■スランプ※1
18cm以下（コンクリート強度＜33N/ｍ㎡）、21cm以下（コンクリート強度≧33N/ｍ㎡）
■単位水量
185kg/m³以下（場所打ちコンクリート杭の場合、当該杭は200kg/m³以下）
■空気量
4.5±1.5％
■コンクリートの施工計画
JASS5（日本建築学会標準仕様書：鉄筋コンクリート工事編）に準拠。
※1：これらと同等以上の材料分離抵抗が認められるものにあってはこの限りではありません。
※コンクリート強度が36Nｍ㎡超の場合は、国土交通大臣の認定条件に準拠しています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
設備機器の対策。
錆が出にくい飲料水の共用給水管
各住戸への飲料水用共用給水管には水道用ポリエチレン管が採用され、錆の発生が抑制されています。
耐蝕性に優れた住戸の給水・給湯管
住戸内の給水・給湯管には、耐蝕性に優れた赤水が発生しにくい架橋ポリエチレン管が採用されています。
給気ダクト保温巻き
共用部の給気ダクトについても住戸内と同様に、結露防止のため全長にわたってグラスウールが巻かれ、防露対策が施されています。
有機系接着剤工法
外壁タイル工法は、コンクリート躯体やタイルの動きに追従する有機系接着剤を使用した有機系接着剤工法が採用されています。
※有機系接着剤工法においては、タイルと接着剤の適正な組合せ基準を定める全国タイル工業組合のQ-CAT制度が採用されています。
※有機系接着剤工法においては、タイルと接着剤の適正な組合せ基準を定める全国タイル工業組合のQ-CAT制度が採用されています。
タイル張りの制限箇所
外壁タイルの剥離や落下を未然に防ぎ、長期的な安全性を維持するための対策が講じられています。地震時に柱と壁がそれぞれ異なる動きをすることに備え、構造スリット上にはあえてタイルを貼らない設計が採用されています。これにより、挙動の差によるタイルの浮きやクラックの発生が抑制されています。また、窓外の上部など上裏（あげうら）と呼ばれる部分も、水平貼りに伴う落下の危険性を考慮してタイル貼りが避けられています。外壁と上裏の境界にはL字形のタイルを使用することで、安全性を確保しながらも建物全体の意匠性を損なわない配慮がなされています。
※コンクリートについての説明は、住棟（住宅を含む建物）の壁、床、柱、梁、基礎等に使用されているコンクリートについてのものであり、電気室やゴミ置場等の付属建物、機械式駐車場ピット等の工作物、外構の塀や擁壁、花壇の基礎等、その他エントランスアプローチや駐輪場等土間や杭に使用されるコンクリートは対象外となります。
※掲載している画像、素材（テキストを含む）などの情報は、分譲当時、竣工時、または当サイト制作時に作成、撮影したものであり、実際とは異なる場合がございます。
※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
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